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新築事務の大角です。
「省エネ住宅」は、もうすっかり馴染みのある言葉になってきました。
しかし、どのような性能や種類があるのか、具体的には分からない方も多いのではないでしょうか。
省エネ住宅には購入やリフォームで使える補助金・税制優遇もあるため、これからマイホームを購入する予定がある方は注目してみると良いかもしれません。
省エネ住宅とは何か?
省エネ住宅とは
省エネ住宅とは、簡単にいうと「消費するエネルギーを抑えた住宅」のこと。
省エネ住宅は、従来の住宅と比べて断熱性や気密性が高く、防露や換気性能にも優れています。冬は室内の暖気が逃げにくくなり、夏は窓から入ってくる太陽熱をさえぎるため、快適に過ごしやすいのが特長です。
日本の場合、家庭におけるエネルギー消費の63%が冷暖房と給湯といわれているため、省エネ住宅を増やせばこの消費量を大幅に削減することができます。
人にも地球にも優しい住宅が「省エネ住宅」なのです。
省エネ住宅の3つの指標
①断熱
「断熱」とは、室内外の熱を伝わりにくくして快適な住み心地を実現することです。
②日射遮蔽
「日射」とは、太陽からの放射エネルギーのことです。冷房期に室内へ入ってくる日射量を抑える性能を「日射遮蔽性能」といいます。
③気密
室内外の熱の移動を防ぐには、気密性の高さも重要です。住宅における「気密」とは、部材同士の隙間を少なくし、空気の流れを抑えることです。
断熱性
断熱とは、床・壁・窓・屋根などを用いて室外・室内での熱移動を少なくすること。
具体的には壁・床・天井に断熱材を敷き詰める、二重窓にするなどの対策をします。
断熱性能の高い住宅では、冬は暖房で温められた空気を逃さず、室外の冷気から室内を守り、夏は室外の熱が室内に入りにくくなり、快適な室温を保ちます。つまり、冬は暖かく、夏は涼しい状態を維持できるため
少ないエネルギーで効率よく暖冷房を使用できるようになります。
日射遮蔽性能
日射遮蔽とは、窓から侵入する日射を遮ること。
家の中は外部からの日射熱によって室温が上がるため、日射を遮蔽すれば温度調節に必要なエネルギーを減らすことができます。
日射は窓ガラスを透過して室内に入り込み、室内の壁や床の表面温度を上昇させ、室内気温も上昇させます。
室内の温熱環境を快適にするためには、窓から侵入する日射を抑える日射遮蔽性能が重要。
日射遮蔽性能が高い住宅では、日射による室内温度の上昇が抑えられ、少ないエネルギー量で冷房を使用できます。
気密性
住宅に細かい隙間があるとその隙間から空気が出入りしやすくなり、熱も同じように移動します。
熱の移動が少なくなれば室温が一定に保たれるため、省エネ住宅ではこの隙間をできるだけ無くすことが大切。
この“隙間の無さ”を気密性と言い、気密性を表すのが「C値」という数値。C値は「住宅全体の隙間の合計面積÷延べ床面積」で算出されます。
気密性能だけを強化しすぎると空気の循環が妨げられて室内の環境が悪化するため、必要な換気量は保ちながらも、空気の移動を減らすことが重要です。
省エネ住宅のメリット
メリット①光熱費を抑えられる
高断熱・高気密の住宅は室内の快適な温度を逃がさないため冷暖房効率が上がり、冷暖房にかかる光熱費を大きく抑えることができます。
メリット②快適な居住空間を確保できる
省エネ住宅は高い断熱性と気密性を持つため、室内の温度差が少なくなり、夏は涼しく冬は暖かい快適な住宅環境を実現。また、室外との温度差による結露の発生を予防し、アレルギーやアトピーの原因となるカビやダニの発生も抑えることができます
省エネ住宅の種類
●ZEH(ゼッチ)
外皮の断熱性能などを向上させるだけでなく、室内環境の質を保ちながらも設備システムを導入することで、大幅な省エネルギーとなる省エネ住宅
●長期優良住宅
長く住み続けられるためのさまざまな工夫が施された優良な住宅のこと。
●低炭素住宅
二酸化炭素の排出を抑えるための対策が取られた環境にやさしい住宅
●スマートハウス
HEMS (Home Energy Management System)というシステムを用いて家庭内の照明器具・調理器具・冷暖房設備など電気やガスを使用する機器を制御し、エネルギー消費を最適に制御する住宅を指します。
●LCCM住宅
「LCCM(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)住宅」とは、居住時だけでなく建設工事を行っている時から住宅を廃棄する時まで、住宅の生涯にわたってCO2の収支をマイナスにする住宅のことです。
まとめ
省エネ住宅とは、家庭で使うエネルギー消費量を抑えるための、設備や建築資材を導入した住宅のこと。
高い断熱、日射遮蔽、高気密性によって光熱費を抑えられ、快適に過ごせるだけではなく、環境への負担も減らせます。
省エネ住宅にはさまざまな種類があり、近年注目されています。
省エネ住宅を建てるには、基準に適合させるための資材や設備が必要となり、その分の建築コストがあがります。しかし、補助金や減税制度なども設けられていますので、利用を検討してみてください。
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