近年「省エネ住宅」は聞き馴染みのある言葉になり、新築を建てるなら「省エネ住宅」であることが多くなってきました。ですが実際「省エネ住宅って何？」とわからなかったり、疑問を抱えている方も多くいると思います。今回はそんな省エネ住宅についての基準や種類などについて詳しく解説します。
contents
省エネ住宅とは？
省エネルギー住宅の略称で、住宅で使うエネルギー消費量を削減するための設備・建材などを使った住宅のことです。省エネ住宅は気密性・断熱性が高く、結露や換気性能にも優れているので、室内の快適な空気が外部に逃げにくくなるので、年中快適に過ごすことができます。
住宅における3つの省エネ性能
気密
建物の外気と室内の空気の流入・流出を制御し、断熱性能を最大限に活かすために、建物の隙間や穴を考慮して通行します。つまり、建物の外皮（壁や屋根、床、窓など）の隙間や接合部分からの空気の漏れを最小限に抑えることで、室内の暖房や冷房に使われるエネルギーの無駄を削減させることができます。また気密に関しては気密検査という気密の度合いを計測し数値化することができます。気密工事をされる方はぜひ気密検査をすることをおすすめします。
住宅の気密性を高めるためには、適切な断熱材の採用・施工、窓やドアの隙間の遮蔽、気密性の高いシーリング材の採用などが重要です。そうすることで、少ないエネルギーで快適な住宅を作り出すことができ、さらに環境にも優しい住宅を実現することができます。
断熱
住宅の室内と屋外を仕切る素材の熱伝導率を下げて、熱の移動を防ぐことを断熱といいます。 断熱性能の高い断熱材や窓を取り入れることで、不快な外気温の影響を受けにくい年中快適な住宅を作ることができます。
断熱性能を客観的に判断するために使用する指標として「外皮平均熱貫流率（UA値）」があります。これは計算で求めることができる値なので、家が着工する前に事前に確認しておくことをオススメします。
日射遮蔽
日射とは太陽から放射されるエネルギーのことで、冷房期に室内へ入ってくる日射量を抑えることを日射遮蔽といいます。日射遮蔽されている住宅は、日射による室内温度の上昇が抑えられ、少ないエネルギー量で冷房を使用できます。住宅の日射遮蔽はηAC値という数値で示すことができ、このηAC値が低ければ低いほど、省エネ性能が高いといえます。
省エネ住宅の性能基準
外皮基準
外皮とは建物の外部と内部の境界のことで、住宅では窓や断熱材などを含めた壁・屋根・床などの部位ことです。その外皮が全国の8つの地域ごと（下記参照）に求められている断熱性能を示す「外皮平均熱貫流率UA値」と日射遮蔽性能を示す「冷房期の平均日射取得率ηAC値」の2つの基準を満たしているかを判断する基準で、建物のエネルギー効率を向上させるために設けられました。どちらの数値も低ければ低いほど省エネルギー性が高いといえます。
外皮の断熱性能を向上すると、室温が外気温に影響を受けにくくなり冷暖房のエネルギー消費を削減できるため、建築物の省エネルギー化を進める＝省エネ住宅を作る上でも、環境保護の観点からも重要な要素の一つと言えます。
一次エネルギー消費量基準
一次エネルギー消費量は、「冷暖房」「換気」「照明」「給湯」などの項目のエネルギーの削減率によって評価されます。太陽光発電設備などの自家発電設備を採用している住宅は、その発電したエネルギー分をエネルギー消費量から差し引いて評価することができます。
建築物省エネ法では、住宅の一次エネルギー消費量の基準の水準として、エネルギー消費性能計算プログラムに基づく、基準建築物と比較した時の設計建築物の一次エネルギー消費量の比率「BEI」という指標を用いて評価します。省エネ住宅の一次エネルギー消費量基準に適合となるのはBEI≦1.0が水準となります。もう少し簡単にいうと、新築する建築物が設計一次エネルギー消費量が基準一次エネルギー消費量以下であれば建築物省エネ法の省エネ基準に適合しているといえます。
ZEH基準の場合は20%以上の削減が求められているので、BEIとは異なり、設計一次エネルギー消費量が基準一次エネルギー消費量から20%下回らなければならないため、ZEH基準の方が水準が高いものといえます。
全国を8つの地域に区別
日本は南北に細長い形状なので気象条件が異なるため、全国を8つの地域に区分してそれぞれ省エネ基準が設けられています。まずは実際に家を建てる地域がどこの部分に分類されているのか確認してみてください。ちなみに岡山県倉敷市は「6地域」に分類されていていて、UA値は0.87、ηAC値は2.8と決められています。
住宅性能表示基準と省エネ基準
住宅性能表示制度とは、新築住宅を購入した人の利益保護を目的に制定された制度で「地震などに対する強さ」「火災に対する安全性」「省エネルギー対策」など性能項目を等級や数値で表示します。これは図面と現場のチェックによって登録住宅性能評価基幹が審査を行いそれが認定されると、住宅性能評価書が発行されます。認定機関にただ見ただけでは判断できない建物の性能の違いが、住宅性能評価書があれば専門知識がなくても分かりやすく理解することができます。
この住宅性能評価書には、省エネ基準に基づいた宅の外壁や窓などの断熱性に関する「断熱等性能等級」と、設備の性能や省エネをを総合的に評価する「一次エネルギー消費量等級」の2種類の等級で表示されています。
省エネ住宅の種類について
ZEH住宅
近年よく聞くようになったZEH（ゼッチ）ですが、これはnet Zero Energy House（ネット ゼロ エネルギー ハウス）の略称のことで、2050年脱炭素社会の実現へ目指すために政府によって作られた省エネ住宅の評価基準です。意味はエネルギー収支をゼロ以下にする家ということで、ZEH住宅を少し詳しく説明すると、家庭で使用するエネルギーと太陽光発電などで創り出すエネルギーを一年間で消費するエネルギーの量を概ねゼロにする家です。
ZEH基準は、家を建てる地域や建築条件によって様々な基準が設けられており「Nearly ZEH」や「ZEH+」などがありますので、建築する土地がどのZEH基準で省エネ住宅を計画するか確認する必要があります。
LCCM住宅
まだ聞き馴染みのない方も多いと思いますが、LCCM住宅はLife Cycle Carbon Minus（ライフ サイクル カーボン マイナス）住宅の略称のことで、長寿命でかつ一層のCO2削減を目標とし、住宅の建設時、運用時（住んでいる時）、廃棄（解体）までの一生涯、つまり住宅のライフサイクルトータルでCO2の収支をマイナスにする住宅のことです。
ZEH住宅と同様に年間一次エネルギー消費量を概ねゼロにすることは同じですが、LCCM住宅はそれに加えて太陽光パネルが8kW～9kWの容量が必要であったり、UA値が0.5以下だったりと、比較すると厳しい基準の省エネ住宅です。
長期優良住宅
長期優良住宅は聞いたことがある方が多いと思いますが、これは2009年6月に制定された長期優良住宅の普及の促進に関する法律に基づいて、2009年6月に制定された国の認定制度の一つです。近年では中古住宅（既存住宅）の再利用が浸透してきましたが、今までは家は古くなったら壊して新しく建てなおすというスクラップ＆ビルド型の考え方だったのに対し、長期優良住宅はこの先100年を見据えた長期に渡り住み続けられるストック型の家づくりが目的の住宅です。
認定低炭素住宅
まず低炭素住宅とは、地球温暖化の原因である二酸化炭素の排出を減らすための計画や設備を導入した住宅のことです。2012年に都市の低炭素化の促進に関する法律（エコまち法）が施行され、これによって定められた低炭素建築物認定制度の認定を受けた住宅を認定低炭素住宅といいます。上記の長期優良住宅が長期にわたって住み続けられる住宅であるのに対して、認定低炭素住宅は省エネに特化している住宅です。なので省エネルギー基準を超える省エネルギー性能を持っていること、節水機器やHEMS（Home Energy Management System）などの設備を設置しているかなどの低炭素化促進のための計画がなされているかが必須条件となります。
スマートハウス
スマートハウスは他の省エネ住宅よりも比較的高度な設備が必要な住宅なのですが、太陽光発電で電気をつくり出し、発電した電気を蓄電池に電気をためて、IT技術を利用して電気を賢く使う省エネ住宅を示します。スマートハウスに採用する設備は太陽光発電システムやリチウムイオン蓄電池システム、自然冷媒ヒートポンプ式電気給湯機、省エネ家電、HEMSなど様々なものがあります。前述のZEH住宅が年間の一次エネルギー消費量を概ねゼロにする住宅であるのに対して、スマートハウスは自家発電で得た電力を蓄え家庭内で賢く効率的に使う住宅で、どちらも省エネルギー性を考えた住宅ですが、少し考え方・取り組み方が異なります。
省エネ住宅のメリット
一年中快適な住空間
省エネ住宅は夏は涼しく、冬は暖かいという理想的で快適な住まいを実現することができます。住宅の悩み事でよく耳にする「足元が冷える」「トイレやお風呂、廊下が寒い」「リビングは涼しいけれど、2寝室などの2階が蒸し暑い」などの不快な住宅環境を解消することができます。
家計に優しい
省エネ住宅は様々な種類がありますが全て消費エネルギーの少ない住宅なので、普通の住宅に比べて光熱費を削減することができます。国土交通省によると、平成28年省エネ基準に適合させた場合、一般的な戸建て住宅（120㎡・6地域）で1戸あたり年間2.5万円もの光熱費が削減でき省エネルギー性が高いといわれています。
環境に優しい
省エネ住宅は、快適な住まい・住宅が実現できるだけでなく、地球環境にも優しいです。省エネ住宅であれば日々使う消費エネルギーを抑えることができるので、地球温暖化の要因となっている二酸化炭素の排出を減らすことができます。なので国際目標とないっているSDGsの実現にも貢献できるメリットといえます。
ヒートショックのリスク回避
省エネ住宅であれば、年間4900人以上亡くなっているといわれているヒートショックのリスクを軽減させることができる場合があります。住宅の断熱性が高まれば、暖房の効きが良くなり、家全体を暖房させることができるようになります。そうなれば、よく冬場のお風呂などで起きるヒートショックを予防することができ、気温差による心臓や脳への負担を減らすことができます。また毎日健康的な生活を送ることができ、医療費の削減にもつながります。
省エネ住宅のデメリット
初期費用が高い
省エネ住宅は一般住宅に比べて建設コストが高いことが最大のデメリットです。戸建て住宅（120㎡）を省エネ基準に適合させる場合、一般的な住宅と比べて1戸あたり約87万円のコストがかかるといわれています。そんなコストのかかる省エネ住宅ですが、下記にもあるように、現在国が省エネ住宅を推進するために、さまざまな補助金や減税制度を打ち出しています。こちらをうまく利用しトータル（生涯コスト）で考えると、思っているより簡単に省エネ住宅を実現することができるかもしれませんので、きちんと比較してみてください。
省エネに詳しい業者を探す必要がある
高気密高断熱住宅は、現在多くの業者で取り扱っていますが、知識面・施工面からきちんと省エネ住宅を建築できる会社なのか調べる必要があります。また補助金や等級認定が受けられるような省エネ住宅は、建築できる住宅会社が限られていますので、過去の施工実績も確認した上で会社選びをすることをおすすめします。
省エネ住宅の補助金
便利な補助金制度は様々な種類がありますので、どれが自分にあった補助金制度か建築会社を交えながら決めていくと、金銭面での不安点や負担が解消されるかもしれませんので、ぜひ事前に調べることをおすすめします。そんな補助金制度ですが、年によって補助額や仕組みが異なることがありますので、補助金額などの詳細については国土交通省などのHPなどで確認していただければと思います。
ZEH支援事業
ZEH基準を満たした新築住宅を建築・購入する個人あるいは新築住宅の販売者となる法人が対象の補助金制度です。 応募は公募期間が定められており、先着順で受け付けとなっており、原則として交付決定通知後に着工する必要があります。交付申請者は、建築主や購入予定者ですが、専門知識のある会社に依頼すると手続きがスムーズに進みますので、建築会社の方で手続きをすることが多いです。注意すべき点は、公募がZEHビルダーごとに設定戸数があるので、依頼する建築会社やタイミングによっては申請できない場合があります。また予算に達したタイミングで公募が終了となり申請できなくなる場合もあるので注意が必要です。
こどもみらい住宅支援事業
若い家族向けの住宅支援事業で、18歳未満の子どもが1名以上もしくは夫婦のどちらかが39歳以下の場合申請の対象の補助金制度です。ZEH住宅や長期優良住宅、認定低炭素住宅を建てる場合など、種類によってはZEH支援事業より補助額が異なることがあります。こどもみらい住宅支援事業の補助金の手続き・受取は、建築会社が行うため、事業者から注文者に還元されるタイプの補助金になります。また、この補助金制度は業者登録後に着手する建築工事が対象となるため、事前に建築会社に補助金について確認することをおすすめします。新築住宅の補助金申請は補助額以上の工事が完了してからの申請できるようになるので、引渡しや入居後に完了報告が必須となります。また、こちらも予算に達したタイミングで公募が終了となり申請できなくなる場合もあるので注意が必要です。
このこどもみらい住宅支援事業は、新築住宅だけでなく既存住宅（中古住宅や持ち家）をリフォームする場合にも、最大60万円が補助されるので、多くの方に給付される補助金といえます。ちなみにリフォーム工事の場合は全ての工事の完了後の申請となります。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業
中古住宅や持ち家など既に所有している住宅に対して省エネ対策をする場合は、断熱リフォーム支援事業という補助金が利用できます。例えば、断熱性の高い窓ガラスへの交換や床や壁などの断熱工事をすることで、既存住宅が省エネ性能の高い住まいにすることができます。そういった場合に利用できる便利な補助金です。
長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業は既存の住宅を長期優良住宅の性能に工事する場合に受けることのできる補助金制度です。この補助金制度を受けるには、①現況調査の実施②リフォーム後の住宅が一定の性能基準を満たすこと③リフォーム履歴と維持保全計画の作成の3つの条件が必要となります。さらに、補助金の対象となる工事は内装だけのリフォームだけではなく、長期優良住宅の長期的に住み続けることができるという観点から劣化対策・耐震性・省エネ対策など特定の性能項目を一定の基準まで向上させる工事が対象となります。またその他に、三世代同居対応や子育て世帯向けの改修も対象となっています。
補助金額は住宅の性能をどれだけ向上させるかによって変わりますが、認定基準を満たす「認定長期優良住宅型フルリノベーション」の場合は最大250万円、評価基準を満たす「評価基準型リノベーション」の場合は一戸あたり最大150万円まで給付されます。補助金の申請は施工業者である建築会社が行ないます。
省エネ住宅の減税等優遇制度
金利の優遇
家を建てようとしている方であれば一度は聞いたことがあるであろう"フラット35S"という優良住宅取得支援制度は、住宅ローンを利用して省エネ性・耐震性・バリアフリー性・耐久性などの高性能な住宅を購入した方を対象に、一定期間金利の引き下げを行う金利の優遇措置の一つです。この制度は評価項目が選ぶことができ、耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）2以上住宅や、省エネ性能4以上の住宅、高齢者配慮等級2以上の住宅などが当てはまります。2022年10月からは"フラット35S（ZEH）"も新設され、より多くの方に利用されている優遇制度です。
その他にも税金関係の優遇制度がありますので、一つずつ紹介していきます。
所得税
所得税であれば、住宅を入手したりリフォームする際に、住宅ローンを利用すると住宅ローン減税を受けることができます。新築・未使用の長期優良住宅や低炭素住宅の省エネ住宅の場合は、所得から控除される上限額がさらに上乗せすることができるので、戻ってくる金額（減税される額）が大きくなります。
一方、住宅ローンを使わず自己資金で省エネ住宅取得や省エネ化リフォームをする際には、場合によっては投資型減税で所得税から控除されることがあります。
固定資産税
既存住宅を省エネ化するためのリフォームを行った場合、翌年分の固定資産税額（120㎡相当分まで）が1/3減額されます。工事費50万円以上であること、床面積50㎡以上であることなど一定の要件はありますが、優遇措置を受けることのできる制度があります。
不動産取得税
住宅購入など不動産を取得した時に課される不動産取得税は、新築住宅では1,200万円の控除、認定長期優良住宅の場合は1,300万円まで拡大されます。
登録免許税
不動産を登記する時に課せられる登録免許税は、一般的な住宅家屋の所有権保存登記は税率0.15%となっていますが、長期優良住宅や低炭素住宅などの省エネ住宅の場合は0.1%まで軽減されます。
まとめ
今回は省エネ住宅とは? 性能や基準・省エネ住宅の種類と補助金について解説しましたが、いかがだったでしょうか？省エネ住宅は価格が高いイメージがあって、身近なものと思われていない方も多いと思います。今回の内容は少し難しい話もあったと思いますが、仕組みと理解して、省エネ住宅の知識と技術を持った実績のあるパートナー（建築会社）を見つけることができれば、経済的にも環境的にも優しく、一年中快適な住宅がお得に手に入れることができます。ぜひ家づくりの参考にしていただければと思います。
省エネ住宅を見学・体感できるモデルハウス
カスケの家には、倉敷市水江に省エネ住宅のモデルハウスが2棟あります。高断熱高気密住宅ならではの工夫点や自然のエネルギーを利用したパッシブ設計などの技術面を見学したり、快適な室内環境を体験することができますので、ぜひご来場ください。
※ご来場予約はこちらから
家庭用エアコン1台で全館空調でき、１年中快適が続く「年中春のような住まい」になっています。家のどこにいても家族の気配を感じられる30坪の間取りで、程よいサイズ感ながら開放感が得られ、短い動線で使いやすいゾーニングを意識して設計しています。廊下の少ない家なので、家族のコミュニケーションが増え、建築コストが抑えられるメリットもあります。
家事がはかどる家事ラク動線になっており、収納たっぷりの「暮らしやすさ」を追求した間取りになっています。1階の各部屋に収納を設置し、片付けやすい場所にモノを収納できるよう計画しているので、ほしいものがすぐ近くに収納することができます。2階は大きなファミリークローゼットに家族のモノをまとめで収納・管理できます。家づくりのご要望で多いたくさんの収納と、水まわりの家事ラク動線を実現したモデルハウスになっています。
